日本環境ジャーナリストの会公式サイト 
リオデジャネイロで地球サミット「国連環境開発会議」が開かれた前年の1991年に新聞社や出版社、放送局などの記者ら約100人が参加して設立された。
相互に研鑽を深めることと海外の環境ジャーナリストとの連携を目的にした。
初代会長は辰濃和男（朝日新聞「天声人語」）、原剛（毎日新聞論説委員）、岡島成行（讀賣新聞解説部デスク）、水野憲一（ＮＨＫチーフプロデューサー） らが会長を務めた(肩書きは当時)。現会長は山崎和雄（日刊工業新聞論説委員）。会員数は約100名。事務局は財団法人地球・人間環境フォーラム（会長、 岡崎洋／前神奈川県知事、元環境省事務次官）に付設されている。
1994年から2008年の間に延べ６回インドから極東ロシアに及ぶアジア諸国の環境ジャーナリスト約100名を日本へ招き、交流セミナーを開催した。
2008年は対象を中国に絞り、早稲田大学との共催で６月23日から27日まで早稲田大学学術センターで述べ約300名が参加し、「日中環境ジャーナリ スト・ＮＧＯ交流シンポジウム～持続可能な社会を求めて」を開催した。2009年10月には首都圏の水源地群馬県水上町藤原で、茅の原の入会地再生を試み ている森林塾「青水」と協働し、日・中・韓で同様の農山村から生物多様性を考える集いを開く。
全国水源の里連絡協議会
「上流は下流を思い、下流は上流に感謝する」を共通の考えとして160自治体が加盟、平成19年11月設立された。
「過疎、高齢化で地域コミュニティの維持存続が危ぶまれる地域は「限界集落」と呼ばれる。なんと末期的で悲しい表現であることか、私達はこれらの地域を 都市と産業社会を支える水源の里、公共財として定義する。人々の暮らしの原点である「水の源」。その地域を守ることは即自分たちの暮らしを守ることに他な らない。」とこれら自治体の首長たちは訴える。
全国に先駆けて「水源の里条例」を制定、全国水源の里連絡協議会を率いる京都府綾部市の四方八洲男市長は、苦境に立つ山村を原点として日本とアジアの社会のあり方を再考すべき時が到来したと主張する。
過去に76兆円を費やした政府の過疎対策の効果が不十分だったのは、地域社会の自主・自立性への配慮が足りなかった、と批判。新しい過疎政策が21年に策定されるのを機会に、早稲田環境塾は農業政策と環境政策を合体させた水源の里再生事業に協力したい。
早稲田大学アジア太平洋研究センター公式サイト
多彩な学問分野から環太平洋地域の歴史と文化、政治、経済、社会の動態を学び、社会変革の担い手を養成するため、1998年に大学院アジア太平洋 研究科が創設された。アジア太平洋研究センターは、独立大学院アジア太平洋研究科の基盤になる研究センター。研究科では約五十数カ国からの留学生が過半数 を占め、講義は主に英語で行われている。
早稲田大学アジア太平洋研究センター環境日本学研究部会特別研究員
関良基（農学博士・拓殖大学政経学部助教）
向虎（学術博士・早稲田大学総合研究機構・グローバル連携戦略研究所次席研究員）
吉川成美（農業経済学博士・文京学院大学人間学部講師・西安交通大学西部発展中心外籍教員）
